DCF法で企業価値を計算する

DCF法の考え方

会社の価値は、その会社が将来生み出すフリーキャッシュフロー（FCF）の合計を、今の価値に割り引いたものです。来年の100万円は、今の100万円より価値が低い。なぜなら今の100万円は運用して増やせるし、来年本当にもらえるかもわからないからです。この「時間とリスクの分だけ割り引く」作業がDCF（ディスカウント・キャッシュフロー）法の核心です。

割引率8%なら、5年後の100万円の今の価値は 100 ÷ 1.08⁵ ≒ 68万円です。

DCF法の5ステップ

1. FCFを予測する（通常5〜10年）売上成長率・営業利益率・税率・設備投資・運転資本の変化を仮定し、毎年のFCFを予測します。FCF ≒ 税引後営業利益 ＋ 減価償却費 − 設備投資 − 運転資本の増加。
2. 割引率（WACC）を決める株主が求めるリターン（株主資本コスト）と、借入の金利（負債コスト）を、それぞれの比率で加重平均したもの。日本の大企業ではおおむね5〜9%程度で置かれることが多いです。
3. ターミナルバリュー（TV）を計算する予測期間より先の価値をまとめて計算します。最終年のFCFが永久に一定率で成長すると仮定し、TV ＝ 最終年FCF ×（1＋g）÷（WACC − g）。永久成長率gは、長期の経済成長率を超えない0〜2%程度に置くのが一般的です。
4. すべて現在価値に割り引いて合計する各年のFCFとTVを今の価値に直して足すと「事業価値（EV）」になります。
5. 株主価値と1株あたり価値に直す株主価値 ＝ 事業価値 ＋ 現金等 − 有利子負債。これを発行済株式数で割ると理論株価です。

WACCの中身

株主資本コストは、一般的にCAPMという式で求めます。

リスクフリーレートは10年国債の利回り、βはその株が市場全体と比べてどれだけ大きく動くか（1より大きいほど値動きが激しい）、市場リスクプレミアムは株式が国債より上回ると期待されるリターン（実務では5〜6%程度がよく使われます）です。

感度分析：DCFは前提で何倍も変わる

上のツールで割引率を1%動かすだけで、理論株価が2〜3割変わることがわかるはずです。DCFは正確な答えを出す計算ではなく、「今の株価は、どんな前提を織り込んでいるのか」を逆算する道具として使うのが上級者の使い方です。

DCFでよくある失敗

• ターミナルバリューの比重が大きすぎる：企業価値の7〜8割以上がTVという結果は珍しくありません。永久成長率を高くしすぎると、価値が無限に膨らみます。
• 成長率と利益率を両方楽観的にする：「売上が毎年20%伸び、利益率も上がり続ける」前提は、ほとんどの会社で実現しません。
• 景気の山の利益を基準にする：景気敏感株は、好況期のFCFで計算すると大きく過大評価されます。数年分の平均を使います。
• 設備投資を少なく見積もる：成長には投資が必要です。成長率を上げるなら、設備投資や運転資本の増加もセットで増やします。