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信用取引の実践
保証金維持率と追証を計算できるようになってから使う。
この章で扱う取引について
信用取引・先物・オプションは、預けたお金以上の損失が出る可能性がある取引です。仕組みを理解しても、実際に使うのは少額から、損失の上限を決めてからにしてください。
信用取引の基本ルール(おさらい)
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 委託保証金率 | 建てる金額の30%以上(最低30万円)。つまり保証金の約3.3倍まで取引できる |
| 保証金の代わりの株 | 持っている株も代用有価証券として使える(評価額の8割程度で計算されることが多い) |
| 最低保証金維持率 | 法令上は20%。証券会社によっては25〜30%など独自の基準を設けている |
| 制度信用取引 | 取引所が対象銘柄と条件を決める。返済期限は原則6か月。逆日歩が発生しうる |
| 一般信用取引 | 証券会社が条件を決める。無期限のものもある。逆日歩はないが、貸株料が高めのことがある |
| コスト | 買い方は金利(年2〜3%程度)、売り方は貸株料(年1%程度〜)。日割りで毎日かかる |
保証金維持率と追証
保証金維持率(%)=(保証金 + 評価損益 − 諸経費)÷ 建玉の金額 × 100
含み損が膨らむと、受け入れ保証金が実質的に減っていき、維持率が下がります。維持率が証券会社の基準(例:20%)を下回ると追証(追加保証金)が発生し、期限までに入金するか、建玉を減らさなければなりません。対応できなければ、証券会社が強制的に決済します。
TOOL
保証金維持率・追証ライン計算(信用買い)
万円
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株
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逆日歩と踏み上げ
制度信用取引で空売りが増え、貸し出す株が足りなくなると、空売りしている人が逆日歩(品貸料)を払う必要が生じます。株主優待の権利日前後などには、1日で株価の数%に相当する高額な逆日歩がつくこともあります。また、空売りが溜まった銘柄が上昇すると、損失を限定するための買い戻しが殺到してさらに株価が上がる踏み上げが起きることがあります。
上級者の使い方:ロング・ショート
同じ業種の中で、割安・好調と考える銘柄を買い(ロング)、割高・不調と考える銘柄を空売り(ショート)する戦略です。業界全体や市場全体が下がっても、2銘柄の差が開けば利益になります。市場全体の上下の影響を減らし、銘柄選びの力だけで勝負する考え方で、ヘッジファンドの基本戦略の一つです。
信用取引を使うときの鉄則
- レバレッジを上限まで使わない:実際に使うのは保証金の1〜1.5倍程度までにとどめ、維持率に大きな余裕を持たせる。
- 損切りラインを先に決め、逆指値を入れる:追証が発生する前に、自分のルールで手仕舞う。
- 金利・貸株料を計算に入れる:長く持つほどコストが積み上がる。信用取引は「短中期の道具」と考える。
- 決算・権利日・SQなどのイベントを確認する:空売りは配当落ち分の「配当落調整金」も負担する。
この章のポイント
- 維持率=(保証金+評価損益)÷建玉。基準を割ると追証。
- 制度信用には6か月の期限と逆日歩、一般信用は貸株料に注意。
- レバレッジは上限まで使わず、追証より前に自分のルールで手仕舞う。